あなたの家は巨大地震に耐えられますか？

　戦後、経済が発達した都市を直撃した｢阪神・淡路大震災｣は都市部での地震のあり方を考えさせられた震災でもありました。
倒壊した建物の大半は昭和56年5月31日以前に建てられた建物でした。
｢新耐震基準｣は昭和56年6月1日に施工され｢震度６強以上の地震で倒れない住宅｣という規定に変わりました。
旧耐震基準の建物は中規模地震に耐えるように設計されていましたが、大地震に対するチェックはなされていなかったために、｢阪神・淡路大震災｣では250,000戸余りの建物が全半壊してしまいました。
しかし、新耐震基準も完璧ではありません。
｢阪神・淡路大震災｣でも新耐震基準で建てられた建物が数パーセントですが倒壊している現状もあるからです。
また、熊本地震においても新耐震基準で建てられた建物が益城町中心部周辺も含めると99棟が倒壊していたそうです。
昭和56年6月1日以降に施工された建物でも完璧ではありませんので、耐震診断を受けられると、より安心感が得られるのではないえしょうか。

　現在国土交通省の資料によりますと我が国の住宅総数、約4,700万戸のうち25％の1,150万戸が耐震性が不十分であると推計されています。
もしあなたのお住まいが昭和56年5月31日以前に建てられた建物であれば、早急に無料の｢耐震診断｣を受けることを強くお勧め致します。
診断内容は老朽度・建物の形・屋根の重さ・筋かいの状況・壁量とその配置・基礎の状況・地盤の状況を調査し「倒壊しない」、「一応倒壊しない」 、「倒壊する可能性がある」、「倒壊する可能性が高い」の4段階に評価されます。
診断評価の結果に応じて、耐震補強の必要個所が明確になるのです。

　｢阪神・淡路大震災｣を震央の近くで体験した方の話によると｢グラッ｣ときたその瞬間にピアノが跳ね上がって天井にぶつかり、大型のテレビが空中を飛び、タンスは倒れるのではなく
飛びかかってきたと証言されていました。
震央に近ければ近いほど、その衝撃はすさまじく、モノが倒れるという状況ではなく、モノが飛んでくるという表現がふさわしいのではないでしょうか。

　もちろん耐震補強は重要ですが、皆さんが生活しているその空間は大丈夫でしょうか。
大きな家具をはじめ、たくさんの家電製品や本棚などが部屋の廻りを占領していませんか？
今、震度7クラスの｢巨大地震｣が起こったら、あなたはその場所でご自身の命を確実に守れますか？